純金積立の選び方はコストにこだわること！

　純金積立を始めるにあたって、一番大事なことはできるだけ安く積立ができる会社を選ぶことです。

　金はどこでも買っても品物や質に違いはありません。なので、違いが出てくるのは、手数料、コストです。

　サイトトップにも書きましたが、純金積立のコストとなるのは、年会費、購入時の手数料、買取価格と売却価格の差額であるスプレッドの3つです。

　トップページの純金積立の比較表を見てもらえばわかるのですが、大きく、住信SBIネット銀行のように年会費無料で手数料が必要なグループと、KOYO証券のように年会費をとる代わりに購入手数料等が無料のグループに分かれます。

　年会費という固定費があるなしの違いになるので、3000円以下といった少額の積立であれば、年会費なしのグループが有利で、5000円を超えてくると、購入手数料無料のグループが有利になります。

　純金積立をどれくらいの規模で始めたいか？また、ゆくゆくは大きく積立てたいのかどうかで選ぶところに違いがでてきます。

　年会費無料のグループでは、コスト面のみでは、住信SBIネット銀行が有利ですが、少額であれば、その差はあまり変わりません。純金積立および金投資を、分散投資のために行うのであれば、マネックス証券、楽天証券といったネット証券系を選んでおくという考え方もありだと思います。

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特定保管か消費寄託かも選び方の決め手

　純金積立を始めた場合、買い付けた金は、証券会社や業者の倉庫に預けられることになります。というのも、積み立てられた金をいちいち購入者のもとに送付していればコストがかかるなど、何かと面倒だからです。

　この場合に問題になるのは、業者の金の保管方法です。
　金の保管方法には、「消費預託」と「特定保管」があり、純金積立を行う理由によって、どちらを選ぶかが変化します。

　消費預託は、金の所有者は業者となり、業者がそれを自由にできるものです。業者は金をリースに出すなど運用するなどで収益をあげることも可能です。当然、購入者が売却や金での返却を申し出れば、その求めに応じることになっています。

　所有権が移ると聞くと嫌なイメージがあるかもしれませんが、運用されて利益が出た場合は、購入者に還元されることがあり、基本的には年会費、手数料などのコストが安いなどのメリットがあります。
　ただ、もし業者が倒産した場合には、全額返却されない場合もありますが、採用している会社は、上場会社だったり、資本金が多いなど、大手が多く、会社に信頼性があるので、それほど気にすることはありません。

　特定保管は、金の所有者が購入者のまま、業者の資産とは別のものとして管理する保管形態です。業者が破綻しても別運用なので、投資家の資産は保全されるメリットがあります。

　ただ、別々に管理するため、運用益を還元する仕組みがなかったり、特別に管理するため、年会費、手数料がかかる傾向があります。

　消費預託と特定保管のそれぞれにメリット・デメリットがあります。どちらが良いかは投資家・購入者がどのような目的で純金積立を行うかによります。

　基本的な考え方としては、消費預託はコストが安めなことで、金を投資目的で保有したい投資家向き、特定保管は資産の保全性にメリットがあるため、金を長期資産、もしくは財産として持ちたい人向きです。

純金積立の保管形態比較

会社名	保管形態	上場・非上場	資本金
住信SBIネット銀行	消費預託	非上場	約310億円
楽天証券	消費預託	非上場	7,495百万円(約75億円)
マネックス証券	消費預託	非上場	12,200百万円(約122億円)
KOYO証券	消費預託	非上場	10億円
三菱マテリアル	消費預託	東証一部	約1194億円
岡藤商事	消費預託	非上場	約20億円
田中貴金属	特定保管	非上場	5億円